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発行図書
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ご注文は各販売所又は(財)建築保全センターにて承ります。FAX(03-3553-6767) または、お申込み入力フォームよりお申し込み下さい。
お申し込み後、2〜3日で宅配便にてお手許にお届けします。請求書を添付しますので、到着次第送料とともにお支払い下さい。
→図書購入申込書(FAX送信用)
→図書購入お申込み入力フォーム
【事務所移転に伴うお知らせ】
お届けする書籍は当分の間、奥付には当センターの旧住所・電話番号が記載されているものとなりますので、お問い合わせ等の際にはお間違えのないようにご注意下さい。
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発行図書一覧
| 書籍名等 | 発行 | サイズ等 | 価格 (税込) |
正誤表等 | ||
| 改修工事仕様書関係 | 公共建築改修工事標準仕様書 (建築工事編) |
平成22年版 | 平成22年 | A5版 375頁 |
4,400円 | →正誤表 →Q&A (講習会の 質問と回答) |
| 平成19年版 (販売終了) |
平成19年 |
A5版 373頁 |
4,400円 | →正誤表 | ||
| 公共建築改修工事標準仕様書 (電気設備工事編) |
平成22年版 | 平成22年 | A5版 211頁 |
2,300円 | →正誤表 | |
| 平成19年版 | 平成19年 | A5版 209頁 |
2,300円 | →正誤表 | ||
| 公共建築改修工事標準仕様書 (機械設備工事編) |
平成22年版 | 平成22年 | A5版 179頁 |
2,000円 | →正誤表 | |
| 平成19年版 | 平成19年 | A5版 171頁 |
2,000円 | |||
| 建築改修工事監理指針 | 平成22年版 | 平成22年 | A5版 上巻872頁 下巻802頁 |
上巻7,300円 下巻6,700円 |
→正誤表 →Q&A (講習会の 質問と回答) |
|
| 平成19年版 | 平成19年 | A5版 上巻844頁 下巻785頁 |
上巻7,300円 下巻6,700円 |
→正誤表 | ||
| 点検 ・ 診断関係 |
映像で見る 建築物点検マニュアル | 平成19年 | ビデオ版 DVD版 |
各3,000円 | ||
| グリーン診断・改修計画基準及び同解説 | 平成18年 | A4版 474頁 |
8,000円 | ※1 | ||
| 建築物点検マニュアル・同解説 | 平成17年 | A4版 235頁 |
5,000円 | →正誤表 | ||
| 公共建築物の保存・活用ガイドライン | 平成14年 | A4版 130頁 |
3,900円 | |||
| 官庁施設の総合耐震診断・改修基準 及び同解説 |
平成8年 | A4版 266頁 |
6,000円 | |||
| 建築設備の維持保全と劣化診断 | 平成7年 | A4版 410頁 |
8,257円 | ※2 | ||
| 建築物修繕措置判定手法 | 平成5年 | A4版 520頁 |
9,990円 | ※2 | ||
| 保 全 関 係 |
建築保全業務共通仕様書 | 平成20年 | A4版 344頁 |
6,500円 | →正誤表 | |
| 建築保全業務積算基準 | 平成20年 | A4版 205頁 |
6,000円 | →正誤表 →Q&A |
||
| 建築保全業務共通仕様書・同積算基準の解説 | 平成20年 | A4版 CD-ROM付 493頁 |
12,000円 | |||
| 建築保全業務報告書作成の手引き | 平成20年 | A4版 310頁 |
4,800円 | →正誤表 | ||
| 施設管理者のための保全業務ガイドブック | 平成13年 | A4版 380頁 |
6,000円 | |||
| 建築物保全の手引・ビデオ版 | 平成9年 | 日常編 (約26分) 非常時編 (約22分) |
1組 50,000円 |
|||
| 公共建築保全業務標準契約約款(案) 及び同解説 |
平成9年 | A5版 195頁 |
4,450円 | |||
| 管理者のための建築物保全の手引き(改訂版) | 平成8年 | B5版 244頁 |
4,500円 | |||
| その他 | 平成17年版 建築物のライフサイクルコスト | 平成17年 | A4版 CD-ROM付 355頁 |
12,000円 | →添付CD-ROMに関する注意事項 | |
| NPMによる公共建築の経営戦略 | 平成15年 | A4版 183頁 |
4,500円 | |||
※1 平成23年3月31日、「官庁施設の環境保全基準」が制定され、「官庁施設の環境保全性に
関する診断・改修計画基準」は、同日、廃止されました。
ただし、「「官庁施設の環境保全性基準」(平成23年3月31日国営環第5号)の運用について」
(平成23年3月31日国営環第6号)により、既存官庁施設の省エネルギー診断の手法について
は、当面、本書による手法を活用するものとされています。
関する診断・改修計画基準」は、同日、廃止されました。
ただし、「「官庁施設の環境保全性基準」(平成23年3月31日国営環第5号)の運用について」
(平成23年3月31日国営環第6号)により、既存官庁施設の省エネルギー診断の手法について
は、当面、本書による手法を活用するものとされています。
※2 (財)建築保全センター編集、(財)経済調査会発行の書籍です。
